臨床工学技士必見!私が転職で失敗した転職エピソード!退職強要された話

今回は失敗した転職エピソードとして、透析クリニックで体験した、退職強要のお話をします。まず、透析クリニックで院長が全権限を掌握している場合は危険です。理由としては、職場都合で退職なのに、自己都合で退職しろと強要する完全に違法な行為がまかり通ってしまいます。この記事を読んでいただければ、退職強要の対処法、やばいクリニックの見分け方がわかります。まずは私が実際に受けた退職強要のお話です。

透析クリニックで受けた退職強要

私が、透析クリニックで働き始めた3年目の時、院長から業務終了後に、院長室に来るよう言われました。院長室に行くと、行政書士と院長がおり、唐突に宣告された内容は以下2点です。

・明日から出勤しないで欲しい
・先月働いた分の給与は支払うが、今月働いた分の給与は支払わない
・自己都合で退職する旨の退職届書いてほしい

突然の解雇宣告と給与不払い宣言に、理解が追いつかず困惑状態に陥り、返答保留で帰宅しました。院長から宣告を受けた日は、すでに1月に入り数日働いているにも関わらず、その分の給料を払わないというのです。あまりにも自分勝手な言い分かつ、法律に詳しくない私にもわかる程違法な行為です。院長室を出るときに、隣で控えていた行政書士から数日中に退職届を郵送するよう言われました。このような行為が許されていいわけがありません。私は、言われるがままにしていては損しかしないと思い行動に移します。

退職強要は弁護士に相談すれば撃退可能

院長の行動が、明らかに違法なのはわかりますが、どこからどこまで違法で私がどのような対応をすればいいのかわかりません。そのため、弁護士に相談することに決め、無料相談を行っている弁護士事務所に行き、今回の件を相談しました。弁護士に相談し、院長と弁護士の間で話し合いが行われた結果はこちらです。

・会社都合での退職
・働いた日数分の給料の支給
・違法行為に対する慰謝料の支払い

相談した弁護士は、私が期待していた以上の成果を出してくれました。ここまでの成果が出せた理由は2つあります。

・院長とのやりとりを録音していた
・相談した弁護士は以前クリニックの顧問弁護士だった

院長とのやりとりを録音していた

私は院長とのやりとりをスマホで録音していました。院長室に呼び出され、「契約更新の話」と切り出された後、着替えと荷物を持ってきたいと理由を付け、一度部屋を出ました。再度、訪室する前にスマホを録音できる状態にし、ポケットに入れ、やりとりの一部始終を録音しておいたのです。なぜ録音したのかというと、以前にも、突然出勤しなくなったスタッフがおり、退職後に院長から退職強要された話を聞いていたからです。私が、院長に呼び出されたのは、そのスタッフが辞めてから2週間後の事です。確信があったわけではありませんが、嫌な予感がしたため、スマホで録音をしていたのが功を奏しました。録音データがあったため、「退職強要を行ったのか?」ではなく「退職強要を行ったのはなぜなのか?」という事実確認から調査することができました。iPhoneなら「ボイスメモ」、androidであれば「音声レコーダー」を使えば録音ができます。いざという時に役に立ちますので、使い方を覚えておきましょう。

相談した弁護士は以前クリニックの顧問弁護士だった

私が、相談を持ち掛けた弁護士は以前、透析クリニックの顧問弁護士でした。当時から院長は、退職強要を行っており、退職強要を止めるよう言ったにも関わらず、まだ行っている事に弁護士は激怒していました。自分が過去に顧問弁護士をしていた場所で、いまだに違法な行為が行われていた事実に、少なからず責任を感じたのかもしれません。たまたま相談に行った弁護士が、過去にクリニックの顧問弁護士だったのは幸運でした。

院長が全ての実権を握っている施設は要注意

透析クリニックで院長が経理・人事・財務など全ての権限を握っている場合は要注意です。今回のような、違法行為を行っても止められる人がおらず、院長の思うがままとなるからです。院長以外にも、事務長・看護師長といった院長と対等な役職を設けているクリニックなら安心できます。院長が全ての権限を持っているクリニックでも、常識のある院長ならば違法な退職強要を迫ることもないでしょう。
透析クリニックに就職する際は、常に求人が出ているかどうか見ておきましょう。今はハローワークの求人情報もネットで簡単に見ることができ、こまめに見ていると常に求人が出ているクリニックがどこか見分けられます。常時求人が出るような施設は、ワンマン院長の横暴な仕事の仕方について行けず、離職率の高い職場の可能性があります。良いクリニックを見分ける方法として、院長と同等の権限を持つ人の存在を確認することをおすすめします。もし、職場で理不尽な待遇を受けた際は、泣き寝入りせず知人や弁護士に相談し、しかるべき対処を行いましょう。